会員登録
取材・
肖像使用
賛助会員

文字サイズを変更する

サイト内検索

指導者・審判

審判になるには

全日本柔道連盟が公認する柔道審判員として、Sライセンス審判員、Aライセンス審判員、Bライセンス審判員、Cライセンス審判員の4つの資格があります。

Sライセンス審判員特に技能が優秀であり、本連盟が主催、主管する全国的大会の審判員となる資格を有する者

Aライセンス審判員本連盟が主催、主管する全国的大会の審判員となる資格を有する者

Bライセンス審判員地区柔道連盟(連合会・協会)が主催、主管する大会の審判員となる資格を有する者

Cライセンス審判員都道府県柔道連盟(協会)およびその加盟団体が主催、主管する大会の審判員となる資格を有する者

公認審判員規程(別表1)

2022年3月16日改正

Sライセンス Aライセンス Bライセンス Cライセンス
⑴受験資格 ①年齢
※1
30歳以上
56歳以下
28歳以上
54歳以下
25歳以上 20歳以上
②柔道経験 15年以上、
5段以上
(女子3段以上)
15年以上、
5段以上
(女子3段以上)
12年以上、
4段以上
(女子3段以上)
有段者
③審判経験 Sライセンス候補者※2当該年度の本連盟登録(個人登録及びAライセンス審判員資格登録)をしている者で全日本柔道連盟審判委員会選考審査部会より認定を受けた後、Sライセンス審査対象大会において2年間の審判経験(実技審査を実施)が必要 当該年度の本連盟登録(個人登録及びBライセンス審判員資格登録)をしている者で「B」取得後3年以上の審判経験を有し、
その者が本連盟登録した都道府県より推薦を受けた者とする。
当該年度の本連盟登録(個人登録及びCライセンス審判員資格登録)をしている者で「C」取得後2年以上の審判経験を有し、
その者が本連盟登録した都道府県より推薦を受けた者とする。
当該年度の本連盟登録をしている者
⑵試験方法及び試験内容 実技審査を行い、本連盟審判委員会選考審査部会において審議・認定する。
本連盟審判委員会選考審査部会で定める対象大会において審査する。
筆記試験と全日本柔道連盟が指定した大会において実技審査を行う。
受験回数は年1回とする。
本連盟審判委員会選考審査部会から指名された試験官がこれにあたる。試験官は審判委員会選考審査部会委員、審判委員会委員、Sライセンス審判員の中から指名される。
筆記試験と地区柔道連盟(連合会・協会)が指定した大会等において実技審査を行う。
地区柔道連盟(連合会・協会)から選ばれた審査員がこれにあたる。
試験官はAライセンス保持者以上、現行の試合審判規程に詳しい者がその任にあたる。
筆記試験と都道府県柔道連盟(協会)が指定した大会等において実技審査を行う。
都道府県柔道連盟(協会)から選ばれた審査員がこれにあたる。
試験官はAライセンス保持者以上、現行の試合審判規程に詳しい者がその任にあたる。

※1:年齢は、Sは推薦時、A~Cは資格認定当日の年齢とする。

TOKYO 2020特設ページ
TOKYO 2020パラリンピック特設ページ

協賛SPONSOR

オフィシャルパートナー

東建コーポレーション
ホームメイト

オフィシャルスポンサー

MIZUNO
近畿日本ツーリスト

オフィシャルサプライヤー

東洋水産
セイコー
コマツ
三井住友海上火災保険株式会社
日本航空
大塚製薬アミノバリュー
JR東日本
シミズオクト
大和証券
パーク24
みずほフィナンシャルグループ
vtec
airweave
丸大食品
羽田タートルサービス

オフィシャルサポーター

ALSOK
Nippon-Express
TPR
MAMEZOU K2TOP HOLDINGS

公認スポンサー

伊藤超短波株式会社
株式会社九櫻
ベステラ株式会社

推薦スポンサー

フジタス工業株式会社
懐石料理 青山
トップアスリートのための暴力・ハラスメント相談窓口
スポーツくじ
GROWING
スポーツ振興基金
競技力向上事業(JAPAN SPORTS COUNCIL)
アンチ・ドーピング
ドーピング通報窓口
JALネクスト
Sport for Tomorrow