まいんど vol.28 | 全日本柔道連盟
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教育普及・MIND委員会 教育普及部会 文/曽我部晋哉(甲南大学 教授)海外の「JUDO」ホントのところコロナで大打撃の柔道登録者数。我々はここから何を導き出すべきか。18回目教育普及・MIND委員会では、日本の柔道教育普及活動をより充実させるために、各国連盟の協力のもと、世界の柔道最新事情や取り組みについての調査・報告をしております。2021年7月には、1年延期されたオリンピックがいよいよ開催されます。しかし、まだ世界は新型コロナ感染症によるパンデミックの真っただ中で、未だ収束の見通しが立っていません。このような状況で気になるのが、柔道連盟への競技者登録人口。日本とフランスを調べたところ驚愕の数字が出てきました。 2020年3月11日に世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的大流行である「パンデミック」を宣言した。1年以上経過するが、東京オリンピックを目前に控えた現在においても、未だ収束の兆しが見えない。このCOVID-19は、スポーツ界に大きな影響を与え、柔道においても例外ではない。昨年度は1年間、練習も試合も中止や延期となり、こんな状況では当然ながら登録者数が減少するだろうと誰もが予想していたと思う。しかし、現実は想像をはるかに超えるシビアなものであり、ここまで減少するのか?というのが素直な感想だった。とくに柔道大国フランスの数字を見て「え?」っと声を上げた。日本の比ではない減少率、これはなぜだ。 2005年度から2020年度までの日本とフランスの柔道連盟登録者数の推移を見てほしい(図1)。まず、日本における登録者数が、パンデミック発出前年、2019年度が143,549名であるのに対し、2020年度は121,532名まで減少した。前年度から22,017名減少し、85%程度の登録者数だ。 とくに、小学生が前年度から6,892名減少し、最も減少率(約21%減)が高い。小学生期に柔道から離れ、COVID-19のリスクが低い別のスポーツへ転向してしまうと、今後長引く影響を考えたとき、再び道場へ戻ってくることが難しくなる可能性がある。 次に、フランスの数値に目を向けてみる。日本と比較するため年度単位で集計した(フランスの登録期間は9月~翌年の6月まで)。2019年度が539,886名であったのだが、2020年度(2019年9月から2020年6月)は329,271名であり、なんと210,615名減少し、日本の全登録者数をはるかに上回るほどの登録者数が減少しているのだ。フランスでこの状況であることを考えると、ヨーロッパ全土ではどれほど減少しているのか、想像に難くない。2021年度は、9月から登録をすることができたのだが、11月には練習が禁止され、実際には3か月弱しか練習ができていないとのこと。残りの登録費用の返金を求める声も多く上がっているそうだ。また、道場が開かれないことによる問題は、練習生だけではない。フランスでは柔道指導者が国家資格となっており、指導をすることが職業として成り立っているのだ。実際に多くの指導者が失業し、別の職へ再就職しており「恐らく柔道の指導者に復職しないだろう」とCadot氏(トゥールーズ大学)は言う。 柔道は、屋内競技である上にソーシャル・ディスタンスの真逆のインティメイト・ディスタンス(密接距離:0~45㎝)で行われる。ウイルス感染症にとって最も避けなければならない、いわゆる「密」の競技だ。しかし、柔道の醍醐味は、相手の力を利用して投げたり、投げられたりすることであり、ソーシャル・ディスタンスでは得られない理合いだ。嘉納師範は、柔道の練習は「形」で理合いを学び、「乱取」でそれを応用し、「講義」で知識を得、「問答」で考える力を身に付けることが大切であるとした。今、まさに新型コロナウイルスによって「問」が投げかけられている。我々は、この問いに何らかの「答」を考え、未来の柔道へ知恵を蓄積しなければならない。まさにコロナと我々の知恵比べである。図 日本とフランスの柔道登録者数の推(2005年〜2020年)

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