全日本柔道連盟「公認柔道指導者資格制度」について

全日本柔道連盟では柔道指導者の資質向上と正しい普及発展を目的として、平成20年に指導者養成プロシェクトを立ち上げました。そして日本柔道の将来を見据え、今後の柔道指導者は最新の医科学的な知識を熟知し、様々な情報を有意義に用いて安全かつ効果的な指導を行えるように資質向上を図り、社会的信用と認知度を高め、地位を確保する事を目的に、平成25年度より公認柔道指導者資格制度を完全導入することになりました。
本制度は、すべての指導者が資格取得によってその指導力を証明すると同時に、定期的な更新講習を通して継続的な指導力向上を行うものです。
多様化する現代においては、指導者に求められる役割と責任がますます大きくなっています。多くの指導者が公認指導者資格を取得し、継続的に研修活動を行うことで、多くの知見を得て、経験を言葉にそして知識を知恵に変換してより良い指導を行って頂きたいと思います。(平成24年度までの移行措置についてはこちら
※平成26年1月現在、昨今の指導者をとりまく状況を考慮し、改革・改善プロジェクト(指導者資格制度部会)でA、B、C資格の見直しを行っています。以下の年齢/段位/年限、取得方法(講習時間)、更新方法などは修正の対象となっており、確定次第ウェブ上に反映いたします。

公認柔道指導者資格のタイプ(※見直し中)

区分 A B C
資質 指導者を養成するために必要とされる程度の高度な指導力を有する者 選手の指導に必要とされる専門的な指導力を有する者 選手の指導に必要とされる基礎的な指導力を有する者
年齢
段位
年限
24歳以上
5段以上
B取得後2年以上、継続的に指導に関わっていること
(※見直し中)
22歳以上
4段以上
C取得後2年以上、継続的に指導に関わっていること
(※見直し中)
20歳以上
3段以上
(※見直し中)
大会等資格
  • 国内外での指導者向け講習会の講師
  • 全柔連またはその加盟・構成団体が主催する大会における監督
全柔連またはその加盟・構成団体が主催する大会における監督
  • 都道府県大会の監督
  • A・B指導員の下で地区大会以上のコーチ
取得方法 全国10地区開催の養成講習会を受講
集合15hr(3日間)+その他課題等15hr
(※見直し中)
各都道府県開催の養成講習会を受講
集合15hr(3日間)+その他課題等6hr
(※見直し中)
各都道府県開催の養成講習会を受講
集合10hr(2日間)+その他課題等4hr
(※見直し中)
更新方法 4年ごとに更新
更新講習会受講と各種研修活動
(※見直し中)
4年ごとに更新
更新講習会受講と各種研修活動
(※見直し中)
2年ごとに更新
更新講習会受講と各種研修活動
(※見直し中)

取得方法(※研修時間など見直し中)

資格取得のためには、定められた講習会の受講と検定試験を受験することが必要。
講習会については資格の種類に応じて、総研修時間数を以下のように設定。

総時間数 集合 その他
A指導員 30 15 15
B指導員 21 15 6
C指導員 14 10 4

※「集合」研修は、A:15時間(2泊3日)B:15時間(2泊3日)C:10時間(1泊2日)
※「その他」は、自宅学習や課題学習などを指す
講習会終了後に検定試験を行い、レポート及び検定試験結果に基づき合否を決定する。
AおよびB指導員の講習は平成27年度から実施する。

更新講習会(※見直し中)

A指導員→4年間で1回、B指導員→4年間で1回、C指導員→2年間で1回更新が必要。ただし、移行措置によりC指導員資格を取得した場合は、初年度のみ任期を3年間とする。更新のためには更新講習会の受講が必須であり、A・B指導員が更新講習会に参加するには課題レポート等の提出による事前の更新ポイント獲得が条件。
理論、実技、指導実践を含める講習を午前午後に実施した後、簡易的な試験を行う。
C指導員の更新講習は平成27年度、AおよびB指導員の更新講習は平成28年度から実施する。

表1.講習会受講要件

資格区分 更新要件・講習会主催団体 講習会内容
A指導員 ①表2に示す講習会への参加・課題レポート提出で10ポイント以上を獲得
②全日本柔道連盟主催更新講習会
講義・実技・指導実践
1日講習会
B指導員 ①表2に示す講習会への参加・課題レポート提出で10ポイント以上を獲得
②全日本柔道連盟主催、及び地区柔道連盟・協会主催更新講習会
講義・実技・指導実践
1日講習会
C指導員 ①都道府県柔道連盟・協会主催更新講習会 講義・実技・指導実践
1日講習会

表2.全柔連が指定する指導者講習会・講演会・その他

講習会名 主催等
全日本柔道連盟・都道府県が主催する講演会 全柔連・都道府県柔道連盟等
全柔連派遣講師研修会 全柔連
全国柔道指導者研修会 全柔連
中学校武道授業(柔道)指導法研究 全柔連・日本武道館
全国中学校(教科)柔道指導者研修会 全柔連・日本武道館
講道館柔道夏期講習会 第2部 講道館
女子柔道夏期講習会 講道館
少年柔道夏期講習会 講道館
教科柔道指導者講習会 講道館
講道館中学校柔道指導者講習会(審判講習は除く) 講道館
青年海外協力隊補完研修 講道館・JICA
地域社会武道指導者研修会 日本武道協議会
JOCナショナルコーチアカデミー JOC
術科指導者専科(柔道) 警察庁
公認柔道コーチ・指導員養成講習会 日体協
都道府県安全指導講習会 都道府県連盟等
都道府県が主催する指導者講習会 都道府県連盟等

詳細

  1. 「大会等資格」は所定大会において「監督」「コーチ」としての権利を持つかどうかということです。例えば、C指導員は全柔連主催の全国大会やブロックでの地区予選では単独で監督ができません。ただし、この制限は平成27年度までは実施しません(平成28年度の大会から有効)。
  2. 資格認定を受けるためには全柔連の指導者登録もしくは競技者登録が必要です。また有資格者でも登録しない場合は資格が失効します。
  3. 柔道部顧問ではあるが柔道経験が浅いあるいは全くないなどで資格の取得が難しい場合は、例外的に大会参加登録ができるように「学校顧問特例資格」という措置を用意しています。この措置はあくまで現場の混乱を避けるための特例であり、一般の柔道教員は該当しません。
  4. 移行措置では、過去の実績等により最初からAやBに認定できますが、本制度スタート後はC→B→Aと段階的に取得します。